テクノロジー大手、相次ぐ災難：置き去りにされた少年たちからガスブームまで

データセンターが米国のガスブームを牽引、一方テスラは経営難に直面

Global Energy Monitor（サンフランシスコを拠点とする非営利団体）が水曜日に発表した新しい調査によると、データセンターが米国におけるガス火力発電の需要急増を牽引している。同時に、テスラは経営難に直面しており、同社の歴史上初めて年間収益が前年比で減少している。

Global Energy Monitorの調査によると、ガス火力発電の新たな需要の3分の1以上が、データセンターに電力を供給するガスプロジェクトに明確に関連している。この増加は、数千万世帯の米国の家庭に電力を供給するエネルギーに相当する。この調査結果は、トランプ政権がデータセンターの建設を奨励する一方で、発電所や石油・ガス採掘に関する汚染規制を緩和している中で発表された。Global Energy Monitorが追跡しているプロジェクトの一部が炭素回収技術を組み込んでいたとしても、この傾向は米国の温室効果ガス排出量の増加につながる可能性が高い。

一方、テスラは2025年の財務結果を発表し、大幅な景気後退を明らかにした。Ars Technicaによると、自動車部門の収益は11％減少し、177億ドルとなった。電気自動車メーカーは、エネルギー貯蔵事業（25％増の38億ドル）とサービス事業（18％増の34億ドル）で2桁成長を遂げたものの、自動車販売の減少を相殺するには至らなかった。今月初め、テスラは2025年第4四半期の販売台数と生産台数が2024年の同時期と比較して16％減少したと報告した。

その他のニュースとして、SpaceXはStarlinkのブロードバンド助成金に関して、州政府に一連の要求を突きつけている。Ars Technicaによると、SpaceXはサービスを要求する加入者に、ブロードバンドを受信するために必要なすべての機器を無料で提供し、初期のハードウェア料金を不要にする。しかし、同社は補助金対象地域における月額料金を通常よりも低くすることを約束しておらず、低所得者層に対して月額80ドル以下（税金および手数料別）でブロードバンドを利用できるようにすることを誓約している。

また今週、国土安全保障省（DHS）は、連邦移民局の職員が使用する顔認識アプリであるMobile Fortifyの詳細を発表した。Wiredが報じたところによると、不法移民や米国市民を含む現場の人々を特定するために使用されるこのアプリは、匿名の企業によって開発されている。この詳細は、DHSの2025年AIユースケースインベントリの一部として公開された。税関・国境警備局（CBP）は2025年5月にMobile Fortifyの使用を開始し、移民・関税執行局（ICE）は2025年5月20日にアクセス権を取得した。

最後に、BBC Oneは、ウィリアム・ゴールディングの古典小説「蠅の王」の新しいミニシリーズ版の最初の予告編を公開したとArs Technicaが報じた。ゴールディング家が支援するこのミニシリーズは、小説のプロットに忠実に従うと予想されている。